医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器など薬事法の適用となるものについては、広告が法律で制限されている。治療が極めて困難で死亡原因のトップを走るガンが、それらを使っただけで治るなど信憑性がなく、副作用の大きさを考えても、利用者の誤解を招く表現があってはならないからだ。
ところが、ちまたにガンが治るかのような表現が溢れている現状は、法の抜け道を利用して書籍を販売したり、視聴率を稼ぐような手段に利用されているに過ぎない。実際にガンに効くとされる物品を販売する目的で広告されていれば取り締まることができても、日常的な容易に可能な行動で効果があるとされ、「個人差があります」といった免罪符と一緒に広告されると打つ手がないのである。
